菅下清廣氏の最新本からの情報です。
ビットコイン相場は
2017年12月で付けた200万円から
2018年に入ってどんどん下落していき、
70万円台まで下がってしまった。
（2018年4月1日時点）
その下落理由は4つ
1、先物市場での大口の売り浴びせ
2、国際的な規制強化
3、個人投資家の投げ売り（ロスカット）
4、上場投資信託の不認可
それでも菅下さんは
世界にダブつく「カネ余り現象」は継続中で
そのマネーは仮想通貨市場へ流入し
大きな富を得るチャンスだと言う。
もちろんハイリスク・ハイリターンだが。
日本にいる日本人にはパッとしないことだが、
自国通貨が不安定なアフリカ諸国では
花嫁への結納にはビットコインを要求されている。
なぜならビットコインは
自国通貨よりも不安定でないし、
国際的な金融資産だから。
「仮想通貨はグローバルな金融財産」
まだ日本では仮想通貨の所得は
“雑所得”として扱われている。
これは最高55%の税率が適用される。
だから含み益が出ても
利益確定売りをしない投資家もいる。
株式の譲渡益課税は一律20%ほどで
過去5年分の損金を
控除できる税法が取られている。
ビットコインは現金と交換できるので
有価証券のような金融商品です。
ビットコインなどの仮想通貨を
雑所得扱いするのは明かな矛盾です。
近いうちに法律が改正されるでしょう。
アメリカのコダックがICOで5000億円集めた。
メルカリも仮想通貨決済を導入すると発表。
（ICOによる資金調達も検討しているとか）
こうした状況から判断すると菅下さんは
仮想通貨が法定通貨を駆逐するのではないか、
キャッシュレス時代には
仮想通貨で取引されるのが
我々の一般常識になるのではないか、
そんな想像をする。
現に中国では財布を持たない人が大勢で
老人でさえも決済はすべてスマホでする。
逆に現金支払いはお断りされることがあるほどに。
「中国はフィンテック先進国」
ICOによる資金調達（信用創造）は
禁止されているが
中国ではデジタル決済の普及率は世界一。
日本でもいずれそうなる。
1円コイン＝1円
きっと政府は円を
ブロックチェーンによる暗号化して
キャッシュレス化を推進していくだろう。
2020年の五輪の頃には
若い世代の間でスマホ決済が普通になる。
その時仮想通貨は仮想扱いされずに
暗号通貨として認知度が深まっていることでしょう。
よってビットコインは創成期（導入期）で
まだまだ上昇の余地が大きい。
菅下さんは2017年までは創成期で
2018年から成長期に入り、
ピークは2020年、2022年、2024年で打つと予測する。
（彼の7年の波動理論による）
菅下さんの上に挙げた本には
仮想通貨を、正しくは「暗号通貨」なのですが
その言葉が1度も出てこなかったので
仮想通貨はまだ創成期だという証拠ですね。
一般人すべてが理解する成熟期になるのは
あと最低5年かかりそうです。
以上のことから
「暗号通貨は買い」
（ただし失ってもいい投資金の範囲で）
彼はイーサリアム、リップル、ビットコインキャッシュ
この3つを有力候補に挙げている。
（中でもイーサリアムを推す）
大化け候補はネム。
2018年に入ってきてからの
市場全体の大幅な下げ。
私は安く買える最後のチャンスだと思っています。
※買ったら1年は保有する覚悟を。
※信用取引はするな。