eスポーツはこれから拡大するので、ゲーム関連は買い。

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8月 172018
 

eスポーツ(エレクトロニック・スポーツ)というのは
パソコンのゲームで競い合う
今やスポーツの1つとして見なされるようになっている。

それが中国の政策なのか規制が入ったので
ゲーム関連会社の株価が下がっている。
もともと下げていたのもあるが、
今日16日は総じて下げた。

私はこの下げ基調は3ヶ月くらい続いて
底を模索していく展開だと思う。
だからすぐさま買いだとは言えない。
様子を見ながら少しずつ買いだと思います。

空売りはしない方がいい。
なぜならゲームはスポーツとして
確立していく方向だから
いずれ反転するので。

中国では囲碁や将棋、チェスなどは
「頭のスポーツ」と言われている。
それがパソコン上でできなくなったら
頭のスポーツができずに一部の中国人が怒り出す。

いや、それらは例外で
他のゲームは中毒性があり、若者に害だとすると、
CEROによる年齢制限などの規制に変わっていくだろう。
なぜならゲームは囲碁や将棋などのような頭のスポーツになるから。

娯楽としてのゲームを規制し過ぎると
中国人民が憤懣を溜め込んで、各地で事件が多発する。
中国共産党は暴動だけは怖がる。

人間というのは気晴らしが必要です。
働け働けばかりでは確実に生産性が落ちる。
中国の製造業にも影響が出て
輸出不振にも響いてくる。
それでは外貨を稼げません。

だから3ヶ月くらい様子見です。

(以下抜粋)

ゲーム業界、中国ショック 共産党が統制強める
2018/8/16【日本経済新聞 電子版】

【広州=中村裕】「中国ショック」がゲーム業界を揺さぶっている。ネットサービス大手の騰訊控股(テンセント)の人気オンラインゲームシリーズ「モンスターハンター:ワールド(モンハン)」は当局の指示により発売5日で配信停止となった。さらに3月以降に認可を申請した新作ゲームの審査はすべて凍結されている。背景には中国共産党の意向があるとされ、ゲーム関連銘柄の株価は軒並み下落している。

テンセントが15日に発表した4~6月期決算は、純利益が前年同期比2%減の約178億元(約2880億円)だった。四半期ベースの減益は、上場して間もない05年7~9月期以来、13年ぶりとなる。市場関係者からは「事実上、初の減益決算と言え、驚きだ」(中国の中堅証券会社幹部)との声が上がった。

一方、売上高は30%増の約736億元(約1兆1860億円)だった。売上高に対する純利益は24%で、依然として高水準にある。だが、株価は足元で年初比約2割も下落した。

「テンセント・ショック」の背景を探ると、今年3月に開かれた中国の全国人民代表大会(全人代、日本の国会に相当)にたどり着く。

■世論工作を強化

中国はその全人代で、テレビや新聞、映画、ゲームなど各種の出版物を監督する従来の国の組織「国家新聞出版広電総局」を解体することを決めた。同組織を大きく3つに解体。ゲームについては共産党の世論工作を担う「中央宣伝部」傘下の新組織が今年3月以降、発売前の審査などを担うよう体制を改めた。

つまり中国でのゲーム事業は国の管轄から党の管轄へと移行した。共産党は再編の狙いを「党による世論工作を強化するため」と明言している。

早速、動きはあった。中国で発売予定のゲームの審査がすべて停止されたのだ。3月以降に申請した新作ゲームは、すべて発売できない事態となっている。

党は、審査停止の理由は一切明かしていない。ただ、ちょうど1年前、共産党機関紙の人民日報はゲーム事業で莫大な利益を稼ぐテンセントを名指しし「利益だけを追求するのでなく、社会的責任を負わなくてはならない」と批判した。

背景には、ゲームにお金をつぎ込みすぎたり、若者に悪影響を及ぼす内容が含まれていたりすることへの懸念があるとみられる。ゲームで育った大量の若者が思いも寄らない方向に動き、ガバナンスがきかなくなることへの恐怖感を指摘する声もある。

すでに審査済みで8日に発売していたモンハンが配信停止を余儀なくされた事情も不明だが、党の強い意向が働いたのは確かだ。

テンセント幹部は15日、「審査凍結でゲーム業界全体が影響を受けている。審査再開はいつになるか見通せない状況だ」と語った。

■関連株が大崩れ

仮に中国共産党が恒久的にゲームの統制に走った場合、関連業界に与える影響は小さくない。

2017年の中国のゲーム市場規模は約3兆4000億円と、すでに日本の約2倍に拡大した。さらに、ゲームは今後、仮想現実(VR)やウエアラブル端末など様々な技術革新の発信源となる可能性が期待されている。産業の裾野は広く、ゲーム業界にとどまらない影響も懸念される。

16日の東京株式市場ではゲーム関連銘柄が大崩れとなった。

テンセントにモンハンをライセンス供与しているカプコンは5%安に沈んだ。中国への本格進出を探っている任天堂も年初来安値を更新。コナミホールディングスやガンホー・オンライン・エンターテイメント、グリー、コロプラなども相次ぎ年初来安値をつけた。「中国市場は今後、有望市場としてみていただけに中国政府の不透明な規制環境は嫌気される」(エース経済研究所の安田秀樹シニアアナリスト)

ゲーム市場に不透明感が浮上したことでSUMCOが一時5.5%安になるなど半導体株も大きく売られた。ほかのアジア市場でも台湾の台湾積体電路製造(TSMC)、韓国のSKハイニックスが安く推移した。

香港市場のテンセント株は16日、325.8香港ドルと、15日終値に比べ約3%安で引けた。13日のモンハンの配信停止以降、株価は特に下げており、配信停止前に比べ株価は足元で約12%下落している。
(以上)

EV販売の大手になるであろうヤマダ電機は買い。

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4月 222018
 

ヤマダ電機(9831)が年初来安値を更新した。
4月20日の終値:570円

ヤフーのチャート

チャートを見ると
まだ下落すると思う。
500円を念頭に置き、買い姿勢でいいしょう。

なぜならEV関連銘柄は軒並み上がっているので
販売の方も上がらないとおかしいだろうと思うから。

でもヤマダ電機のEV販売は発表済みで
その材料はすでに株価に織り込んでいる。
それでも下がっているのはなぜか?

今の投資家は現在の利益しか見ていないから。
外国人投資家が半分以上を占める日本株式市場で
彼らの重視するのは利益です。
なぜなら短期で株で儲けたいから。
だから利益を出せていないヤマダ電機の株が売られる、
と思われる。

もう1つ、ヤマダ電機が販売するEVは
FOMMというベンチャー企業の開発車です。
それがトヨタや日産が販売してくるEVに
どうやって勝つのか、果たして売れるのか、
そう投資家に懐疑の目で見られているのも要因でしょう。

私はFOMMは100万円くらいの低価格で販売されるので
低所得者層に支持されると思う。
特に若い女性か主婦に受ける。

ヤマダの株価がこの先どうなるかは分からない。
500円以下に下落してしまうかもしれない。
しかしながら自動車の大半がEVになるのは
ほぼ既定路線です。
それを販売する企業も必ず儲けを出せるようになる。

2年後の2020年まで保有できる人のみ
ヤマダ電機の株を買うのがいいでしょう。

目標株価:1000~1400円

短期で儲けたい人は
同じ家電量販店の企業を空売りするといいと思います。
時代にマッチしていないからです。
材料が出てからエントリーしても遅くないです。

コインチェック買収のマネックスは買い。

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4月 182018
 

これはSBIのマネックスのチャート

マネックスのヤフーチャート

この20年チャートを見ると
上場当時は1750円だった。
2009年からは500円が上値の低水準で推移。
それが2018年4月16日に600円を超えた。
これはマネックスが新しい血である
仮想通貨取引所のコインチェックを
買収したのが材料となっているからでしょう。

私は読者を混乱させたくないので
あまり予想したくないのですが、
それでも言わせて頂きたい。

「マネックスは1000円行く」と。

もしかするとテンバーガーの2500円かもしれない。
なぜなら仮想通貨関連に業種をシフト中の
オウケイウェイヴを見てほしい。
500円台で推移していたのが
同じ2018年4月16日に7530円まで上昇。
ぶっ飛んでます!!

仮想通貨はリミックスポイントのチャートを見て
私は終わったと思ったが、
まだまだこれからだと思い直した。

マネックスを空売りしている人は
明日処分することを願う。
逃げろ。

孔子は「勢いのある者にはかなわない」とか何とか
そんなことを言っていたらしい。
私も時流に乗っている業種を空売って
大火傷したことがある。
(スマホゲーム関連)

今時代の流れにあるテーマは
・AI関連
・仮想通貨、ブロックチェーン技術
・電気自動車(電池系含む)
・IOT(モノのインターネット)
・セルフレジ、ICタグ
・外国人旅行者のインバウンド消費
・不動産インフレ(IT化した住居)
・再生医療(バイオ関連)
など
これらの空売りはしない方がいい。

逆に斜陽産業は
・地方銀行、消費者金融
・クレジットカード関連
・証券会社
・外食チェーン(ファーストフード、ファミレスなど)
・ガソリン車
・デパート、スーパー、コンビニ
など
空売りの推奨はあえてしませんが、
私は買わないでいた方がいいと思う。
株は自己責任ですが。

マネックスの松本社長は
仮想通貨の分野に進出した。
とてもナイスな判断です。

私は証券会社は無くなっていくと予想しているからです。

船井電機は買い。

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2月 042018
 

船井電機(6839)は
液晶テレビやブルーレイレコーダーを製造していて
それを北米中心に販売している。
日本では家電量販店のヤマダ電機と提携して
販売網を構築している。

船井電機のHP:
http://www2.funai.co.jp/index.html

それが今電気自動車(EV)の製造に乗り出している。

FOMMという開発ベンチャーと業務提携して
量産ラインは船井がやる。

FOMMのHP:
http://www2.funai.co.jp/index.html

小さいが4人乗りで
何と水上も走ることができる。

この車は2020年に発売予定で
価格は100万円を切ると宣言している。

なぜ安くできるのかというと
船井は中国に工場を持ち
安価にすることは得意中の得意だから。
おそらく電気自動車の分野でのシェアは
日本一になると予想します。
(日産リーフは350万円)

すでにタイでは国を挙げて普及を後押ししています。
東南アジアでのいいスタートを切っています。

北米では小型よりも大きめの車を投入したら
伸びていくはずです。
北米での販売戦略は船井がよく分かっているので
FOMMの新型開発にも活かされていくでしょう。

船井電機の株価はドン底です。
AV機器はもうダメだと見放されているから。
技術力やコストダウンの能力は侮れないのに。

私はEVの参入が発表された時点で
株価はすでに上がっていると思っていたが、
まだ底辺でウロウロしていた。
これはチャンスです。

目標株価:5000円

否定的ニュースが出たら買い時。

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2月 032018
 

『パズドラ』というスマホゲームを制作する
(株)ガンホーについて
ヤフーニュースでこんな否定的な記事が流れた。

「パズドラ」ユーザー半減! ガンホーの正念場

2/3(土) 東洋経済 渡辺拓未

すっかり文化として定着したスマホゲーム。国内における市場規模は約1兆円にまで成長した。その牽引役を担ってきたのが、2012年2月に配信され、4700万以上のダウンロード数を誇る大ヒットパズルゲーム「パズル&ドラゴンズ(パズドラ)」だ。そのパズドラが、ジリジリと存在感を失いつつある。

パズドラを運営するガンホー・オンライン・エンターテイメント(ガンホー)は2月2日に2017年12月期の通期決算を発表した。売上高は923億円(前期比17.9%減)、営業利益は343億円(同25.4%減)だった。減収減益はこれで3期連続となる。

■さまざまな打開策を打ったが・・・

ガンホーはパズドラのヒットによって躍進を果たした会社だ。もともとはPCオンラインゲームの運営が主体で、売上高も100億円ほどだった。それを変えたのがパズドラだ。2012年9月に開始したテレビCMをきっかけにユーザー数が急増し、それに比例してガンホーの業績も劇的に拡大。2014年12月期には売上高1730億円を記録した。

しかし、2014年前半をピークにユーザー数は減少に転じる。ガンホーはユーザー数の実数値を公表していないが、月間アクティブユーザー数の推移を示したグラフは公開している。それを見ると、2014年後半から現在まで約3年半に渡って緩やかな減少トレンドが続いている。

もちろん、ガンホー側もただ手をこまぬいていたワケではない。恒常的なゲーム内容のアップデートに加え、テレビアニメの放映やパズドラ本編と連動する派生アプリ「パズドラレーダー」の配信といったテコ入れを随時行ってきた。しかし、ユーザー数の底打ちには至らなかった。直近の2017年12月におけるアクティブユーザー数はピーク時のおよそ半分の水準となっているようだ。

国内パズドラへの依存から脱却すべく、北米版や中国版の投入といった海外展開や、新規スマホゲームの配信も継続的に取り組んできた。しかし、こちらも大きな成果には至らず、今も売上高の大半を国内パズドラが占めている状況が続いている。

ガンホーの森下一喜社長は決算説明会の場で「配信から6年も経過しているので、飽きている人がいないとは考えていない。新規ユーザーの獲得も含め、新たな施策を打つ必要がある」と語った。

実際、決算説明会で真っ先に語られたのはパズドラの今後の展開だった。目指すのは「パズドラ」というタイトルを使ったコンテンツを多方面に展開し、1つのゲームブランドとして定着させること。テレビアニメ新作の放映や、「月刊コロコロコミック」へのマンガ連載、新玩具の展開が具体策として挙げられた。

■多様なゲームを世界展開

世界的に注目度が高まりつつあるeスポーツへの対応も積極化させる。eスポーツとは「エレクトロニック・スポーツ」の略で、コンピューターゲームやビデオゲームを使用した対戦をスポーツ競技としてとらえるものだ。

ガンホーはパズドラレーダーを使った全国大会「パズドラチャレンジカップ」を4月から全国で開催するほか、2月1日に設立された業界団体「日本eスポーツ連合」のプロライセンス制度を利用して上位プレーヤーのプロ選手化も進める。

会見では、新作ゲームの展開についても説明がなされた。方針とするのは、「グローバル展開」だ。国内企業のスマホゲーム開発においては、まず国内でリリースし、その後海外版を配信していくのが一般的。それに対して、ガンホーは初めから世界展開を前提としたゲーム開発を行っている。

現在、自社で開発中のタイトルは11本。スマホゲームだけでなく、家庭用ゲーム機向け、VR機器向けの開発も行っている。森下社長は「かつて記録した売上高1700億円を超えるためには、世界を狙うことが不可欠」と強調した上で、「今年はタイトルラッシュの年になるだろう」と話す。

規模縮小が続いているとはいえ、パズドラはいまだに国内最有力ゲームの一角で、認知度は非常に高い。財務面にも不安はない。余力のあるいまのうちに、反撃の道筋を確かにしておきたいところ。2018年はガンホーにとって正念場となりそうだ。

(ここまで)

パズドラが2012年2月にリリースされ
ちょうど6年経過した。

6年もの間、
まだこうしてプレイヤーがいてくれることに
私はスゴいとしか言えない。
通常の99%のゲームは即飽きられるのに。

なぜファンが根付いているかというと
面白いゲームだから。
シンプルかつ奥が深く、中毒性を持たせている。

それにスマホでプレイできるというのも
幅広い年齢層に支持される理由だろう。

「ゲームは1発当たればデカい」

ガンホーは底値圏だと思う。

(ガンホーの株価推移)