カモに買わせようとする今は、すでに頭打ち状況。

 (株)ワンタップバイ, 企業の事件・事故, 素人・大衆  カモに買わせようとする今は、すでに頭打ち状況。 はコメントを受け付けていません。
9月 042018
 

日本株とアメリカ株の代表株を
1000円から買えるという証券会社があります。

(株)One Tap Buy(ワンタップバイ)
https://www.onetapbuy.co.jp/

会社の沿革を見ると
2016年6月から米国株30銘柄を
スマホで取引できるサービスを開始し、
2017年1月に最少取引額1000円からにした。
(それ以前は1万円)
2017年7月には日本株30銘柄を加える。

Wikiから分かるが、
ソフトバンクが45%の大株主です。

1回の取引のスプレッド(手数料)は0.5%で
月額1058円なら取引回数は無限。
ノミ行為だと思われます。

日本株取扱銘柄
米国株取扱銘柄

このことから分かることは
現在の株式市場には大口投資家がすでに参入し終えていて、
あとはカモである個人投資家を呼び込もうとしている。
1000円から買えるというのは主婦や学生を狙っているということ。

つまり株式市場はお祭りの様相ではないが、
頭打ち感が出ているということです。

私が知ったのはつい最近の2018年9月。
サービスが始まって1年くらい経過しています。

大口も買った、個人も買った。
主婦や学生にも買わせようとしている。

「一体その上の価格で誰が買ってくれるというのでしょうか?」

バカに買わせようとしているのが見え見え。

※大口さんはすでに空売りを仕掛けているかもね。

株式を買うタイミングというのは
いつだって総悲観の時です。
投資家が阿鼻叫喚の渦中にあり、
ニュースや新聞にも「株は怖い」という印象を
我々に植え付けている時です。

ちなみに
2018年9月4日の今日、
どの銘柄が総悲観ぽいのか?

TATERU(1435)です。
不動産融資情報の改竄をしてストップ安。

この会社はほぼ無借金経営。
IOTのマンションを買う人を決めてから建設するから
売れ残りはないし、融資の必要もない。
倒産はないだろう。
不正防止の社内体制をしっかり強化すれば
株価は回復していくと思います。

※株は自己責任でお願いします。

斜陽産業は買うべきではない。

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9月 032018
 

スルガ銀行(8358)が大暴落した。
500円割れもあり得ます。

今チャンスと思ってナンピンで買って
放置しておけばいつか上がってくれると?

銀行業界は全部ダメです(キッパリ)
買ってはいけない!!

スルガ銀行は1年2年すれば1200円くらいになる可能性はある。
(1400円かも)
でも斜陽産業である従来の銀行を買うよりも
スマホで決済できるフィンテック系企業を買う方が
よほど安心して保有できる。

例えばLINEやメルカリ。
(楽天はデカい企業だから株価は重い)

たとえ赤字発表で暴落しても
将来性を見込まれて買いが入ってくる。

もしあなた(あなたの子供)が就職するとしたら
スルガ銀行ですか?
LINEやメルカリですか?

斜陽産業にある会社であるならば
将来性のあるビジネスにシフトすればいいものだが、
そんな会社に限って経営者の頭が固い。
だから本当にダメになるまで意地でもやり通そうとする。

スルガ銀行が復活する方法は、
一度経営陣を入れ替えて
支援先の新しい血を入れなければならない。
これには時間がかかる。
その間に上がりそうな株ならいくらでもありそうです。

少なくともスルガ銀行は買うな。

eスポーツはこれから拡大するので、ゲーム関連は買い。

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8月 172018
 

eスポーツ(エレクトロニック・スポーツ)というのは
パソコンのゲームで競い合う
今やスポーツの1つとして見なされるようになっている。

それが中国の政策なのか規制が入ったので
ゲーム関連会社の株価が下がっている。
もともと下げていたのもあるが、
今日16日は総じて下げた。

私はこの下げ基調は3ヶ月くらい続いて
底を模索していく展開だと思う。
だからすぐさま買いだとは言えない。
様子を見ながら少しずつ買いだと思います。

空売りはしない方がいい。
なぜならゲームはスポーツとして
確立していく方向だから
いずれ反転するので。

中国では囲碁や将棋、チェスなどは
「頭のスポーツ」と言われている。
それがパソコン上でできなくなったら
頭のスポーツができずに一部の中国人が怒り出す。

いや、それらは例外で
他のゲームは中毒性があり、若者に害だとすると、
CEROによる年齢制限などの規制に変わっていくだろう。
なぜならゲームは囲碁や将棋などのような頭のスポーツになるから。

娯楽としてのゲームを規制し過ぎると
中国人民が憤懣を溜め込んで、各地で事件が多発する。
中国共産党は暴動だけは怖がる。

人間というのは気晴らしが必要です。
働け働けばかりでは確実に生産性が落ちる。
中国の製造業にも影響が出て
輸出不振にも響いてくる。
それでは外貨を稼げません。

だから3ヶ月くらい様子見です。

(以下抜粋)

ゲーム業界、中国ショック 共産党が統制強める
2018/8/16【日本経済新聞 電子版】

【広州=中村裕】「中国ショック」がゲーム業界を揺さぶっている。ネットサービス大手の騰訊控股(テンセント)の人気オンラインゲームシリーズ「モンスターハンター:ワールド(モンハン)」は当局の指示により発売5日で配信停止となった。さらに3月以降に認可を申請した新作ゲームの審査はすべて凍結されている。背景には中国共産党の意向があるとされ、ゲーム関連銘柄の株価は軒並み下落している。

テンセントが15日に発表した4~6月期決算は、純利益が前年同期比2%減の約178億元(約2880億円)だった。四半期ベースの減益は、上場して間もない05年7~9月期以来、13年ぶりとなる。市場関係者からは「事実上、初の減益決算と言え、驚きだ」(中国の中堅証券会社幹部)との声が上がった。

一方、売上高は30%増の約736億元(約1兆1860億円)だった。売上高に対する純利益は24%で、依然として高水準にある。だが、株価は足元で年初比約2割も下落した。

「テンセント・ショック」の背景を探ると、今年3月に開かれた中国の全国人民代表大会(全人代、日本の国会に相当)にたどり着く。

■世論工作を強化

中国はその全人代で、テレビや新聞、映画、ゲームなど各種の出版物を監督する従来の国の組織「国家新聞出版広電総局」を解体することを決めた。同組織を大きく3つに解体。ゲームについては共産党の世論工作を担う「中央宣伝部」傘下の新組織が今年3月以降、発売前の審査などを担うよう体制を改めた。

つまり中国でのゲーム事業は国の管轄から党の管轄へと移行した。共産党は再編の狙いを「党による世論工作を強化するため」と明言している。

早速、動きはあった。中国で発売予定のゲームの審査がすべて停止されたのだ。3月以降に申請した新作ゲームは、すべて発売できない事態となっている。

党は、審査停止の理由は一切明かしていない。ただ、ちょうど1年前、共産党機関紙の人民日報はゲーム事業で莫大な利益を稼ぐテンセントを名指しし「利益だけを追求するのでなく、社会的責任を負わなくてはならない」と批判した。

背景には、ゲームにお金をつぎ込みすぎたり、若者に悪影響を及ぼす内容が含まれていたりすることへの懸念があるとみられる。ゲームで育った大量の若者が思いも寄らない方向に動き、ガバナンスがきかなくなることへの恐怖感を指摘する声もある。

すでに審査済みで8日に発売していたモンハンが配信停止を余儀なくされた事情も不明だが、党の強い意向が働いたのは確かだ。

テンセント幹部は15日、「審査凍結でゲーム業界全体が影響を受けている。審査再開はいつになるか見通せない状況だ」と語った。

■関連株が大崩れ

仮に中国共産党が恒久的にゲームの統制に走った場合、関連業界に与える影響は小さくない。

2017年の中国のゲーム市場規模は約3兆4000億円と、すでに日本の約2倍に拡大した。さらに、ゲームは今後、仮想現実(VR)やウエアラブル端末など様々な技術革新の発信源となる可能性が期待されている。産業の裾野は広く、ゲーム業界にとどまらない影響も懸念される。

16日の東京株式市場ではゲーム関連銘柄が大崩れとなった。

テンセントにモンハンをライセンス供与しているカプコンは5%安に沈んだ。中国への本格進出を探っている任天堂も年初来安値を更新。コナミホールディングスやガンホー・オンライン・エンターテイメント、グリー、コロプラなども相次ぎ年初来安値をつけた。「中国市場は今後、有望市場としてみていただけに中国政府の不透明な規制環境は嫌気される」(エース経済研究所の安田秀樹シニアアナリスト)

ゲーム市場に不透明感が浮上したことでSUMCOが一時5.5%安になるなど半導体株も大きく売られた。ほかのアジア市場でも台湾の台湾積体電路製造(TSMC)、韓国のSKハイニックスが安く推移した。

香港市場のテンセント株は16日、325.8香港ドルと、15日終値に比べ約3%安で引けた。13日のモンハンの配信停止以降、株価は特に下げており、配信停止前に比べ株価は足元で約12%下落している。
(以上)

LINE銀行の登場で決済革命が始まった。

 テーマ株・旬な株, 成長株  LINE銀行の登場で決済革命が始まった。 はコメントを受け付けていません。
8月 122018
 

スマホを持っていて
LINEをしている人なら分かりますが、
LINE Payで送金・支払いができるようになりました。
まだまだ利用できるお店は少ないですが、
これが普及するととても便利になります。
ATMに行かなくてもいいですし、
何と送金手数料がタダ。
若い人からどんどん預金の鞍替えが起きるでしょう。
旧来の銀行からLINE銀行へと。

LINEユーザーのお金の使用先が分かるので
その人がどんな買い物傾向にあるのかが分かる。
そのデータから最適な広告を打つことができるので
広告主は多額の広告費を払ってでも依頼してくる。
LINEユーザーは7500万人もいるし
スマホ広告は一番効果が高いので、
広告主からの依頼はひっきりなしだろう。

LINEの株価はそれを織り込んで4000円台後半。
高いのか安いのかは分かりません。
ですが空売りしては痛い目に遭いそうですので
しない方がよいと警告したい。

LINE(3938)の3年チャート

レンジから上へ抜けたら青天井。
私はしばらくは3000円後半~5000円のレンジ相場が続くと思う。
なぜならまだ実体ではなくて
期待で買われているから。

(以下記事の抜粋)

「LINE銀行」への道 決済革命起こせるか
決済が入り口、金融プラットフォームへ
2018/7/9 【日経新聞 電子版】

電子メールより簡単に連絡を取り合える
「対話アプリ」で名をはせたLINEが
「銀行」への道を走り始めた。
今後3年で「LINE Pay」を拡散させる計画を打ち出した。
全国どこでも24時間365日、
手持ちのスマートフォン(スマホ)で
お金を送ったり使ったりできるようにする。
しかも無料だ。
7500万人の利用者に「決済革命」が起きれば、
既存の銀行業を根底から揺さぶりかねない。

「圧倒的に使える店舗を増やす。そのための無料化だ」
LINEの出沢剛社長は6月28日、
千葉県浦安市で開いた戦略説明会で、大胆な戦略を打ち出した。

「決済革命」と称した新戦略は3年間、
小さな飲食店や商店から受け取る手数料をゼロにすること。
しかも、端末設置の初期費用もゼロ。
「クレジットカードですら全国津々浦々で使えない。
キャッシュレス化を加速させる起爆剤にする」という。
LINEが打ち出した一手は銀行業界にアリの一穴となり得る。
理由は2つある。

1つは新しい事業モデルだ。
銀行と系列で抱えるクレジットカード会社は「手数料」で稼ぐ。
一方、LINEはそれと一線を画し、
決済を通じて得られるデータや顧客情報を
広告などに活用する「事業者支援」で
事業を成り立たせる青写真だ。
QRコードで決済すれば
決済額の3~5%分ポイント還元するおまけを付け、
利用者が利用者を呼ぶ拡散効果も促す。
銀行やカード会社に手数料を払う習慣が崩れれば、
中長期的に既存の金融を追い込む可能性がある。

2つ目は、銀行の根幹業務である預金だ。
安定した決済システム、いつでも引き出し可能なATM、
13000に上る店舗。
銀行が抱えるインフラは計10兆円規模に上る。
LINEのような無料サービスは、
こうした既存の設備を陳腐化させる威力を持つ。
銀行の巨大なインフラは基本的に
預金を集めるために作り上げた設備だからだ。

しかし、超金融緩和下で、預金金利はゼロ近辺に張り付く。
貯蓄機能を持たず、現金の保管機能しかない状態。
若者を中心に預金者は便利で低コストなら、
現金の預入先を乗り換える可能性も高まっている。

LINEが勝負に出た流れは、予想された動きともいえる。
金融庁が「銀行」を守らなくなっているからだ。
銀行法は、銀行業を「預金と融資」「為替取引(決済)」
のいずれかを手がける事業と定める。
銀行免許を持つ業者にしか、この業務を認めてこなかったが、
金融庁はこの規制に風穴を開けていた。

LINEは2014年10月、少額(100万円まで)に限り
為替取引業務を特例的に認める「資金移動業者」の登録を受けていた。
金融とIT(情報技術)を融合したフィンテックを促すため、
金融庁が打った一手が現実となり始めた。

LINEの出沢社長は銀行免許を取得したり、
銀行を買収したりすることについて
「規制緩和で銀行免許でなくてもできることが増えた」と指摘。
「今はそれ以外にできることがある。検討中とも言えない」
と慎重な姿勢を崩していない。

銀行最大手の三菱UFJ銀行ですら預金口座数は4000万。
LINEの7500万人が動き出せば、
固定電話が携帯電話に置き換わったような
大きなうねりが起きるかもしれない。
その時、LINEはメガバンクを超える
「ギガバンク」のような存在になる潜在力を持っている。
(以上)

戸之宮詳子さん、勝っている証拠動画を見せて下さい。

 その他のトレーダー  戸之宮詳子さん、勝っている証拠動画を見せて下さい。 はコメントを受け付けていません。
7月 122018
 

戸之宮詳子という女性トレーダー?の本を読みました。

内容は下の動画を見てもらえればおおよそ分かります。

彼女のアメブロを見ると
どこにも実績を示すものがないです。

https://ameblo.jp/shoko-mentalfx/

公式サイトにも載っていません。
http://yurumypace.com/

言っていることはイイこと言ってますが、
実際にできているかというとそれはまた別な話です。

おそらくこの女性は稼いでいない。
FXトレードそのものではなく、
そのやり方でお金を稼ごうとしている。
(セミナーに誘致して、高額コンサルを売る)

私はそれを否定しませんが、
早めにそんなことは止めた方がいいと思う。
そっちのガンバル気合いを
どうかトレードで勝つ方向へ向けて
本当の意味で教えられる人になって下さい。







ラディアンなんか買う奴、情弱で逝ってよし!!

 ※詐欺・犯罪, 仮想通貨  ラディアンなんか買う奴、情弱で逝ってよし!! はコメントを受け付けていません。
6月 262018
 

蝶乃舞(高嶋美里)さんのICO案件
「ラディアン」
これがどのようなコインであるかについては
ネットで検索してあなたが調べて下さい。

私はこれを読むあなたに強く訴える。
(私は1人でも被害者を救えればいいと思って書く)

資金や資産が1024倍に膨れ上がる方法があるとする。

・その方法をあなたは赤の他人に教えるか?

・有料広告(無料オプトイン)を使ってでも
必死になって紹介するか?

・「安く買って高く売る」というビジネスをしているのは
ラディアンの仕掛け人である彼女自身だと思わないか?

・高く買わされて泣きを見るのはこっち側だと勘づかないか?

・仮想通貨の王様はビットコインだと理解しているか?
(ビットコインが値下がりすれば、他の99%のコインも下がる)

もしあなたが仮想通貨で儲けたいとする。

ICOで初値がいくらになるか分からないコインよりも、
すでに値がついている(チャートのある)コインを
吟味して買った方がリスクが小さい。

ラディアンは本当に上場するのか分からない。
上場したとしても元本割れの可能性もある。
だから他のコインを探した方がいい。

ネム(XEM)は現在20円以下。
盗まれるほどの魅力・価値を持つネムでさえ20円以下。
ラディアンは0.37ドルで募集開始。
ネムの20円よりも高いではないか。

私はネムを買えとは推薦しない。
ただラディアンを買うくらいならネムを買った方がいい。
そう言いたいだけだ。

ネムよりも可能性が高い通貨がある。
その道の権威であるロジャー・バーという人が推薦する
「ビットコインキャッシュ(BCH)」です。
これはビットコインの送金速度の問題を改善したコインです。
(専門家ではないので詳しくは分かりません)

それでも仮想通貨で儲けたいか?
ええい、面倒くさい人はビットコインだけを見ていればいい!!
仮想通貨と言えばビットコインなのだから。

6月25日現在、ビットコイン価格は70万円弱。
チャート見たら、50万円にまで落ちる可能性がある。
そんな想定のもとにビットコインを買って下さい。
ラディアンではなくて。

2018年9月の総選挙が、日本株の命運を決める。

 アメリカ株, 仮想通貨, 政界, 菅下清廣  2018年9月の総選挙が、日本株の命運を決める。 はコメントを受け付けていません。
6月 232018
 

菅下さんの株本vol.6の要約と読んだ感想です。

・世界のマネーは西から東へ向かう
(アジアへ向かっている)
その証拠:貯蓄率の高さ

・ジム・ロジャーズ「アメリカとドルは凋落する」
・アメリカは借金体質
・資金は安全資産とされるゴールドと
世界的金融資産になりつつある仮想通貨へと流れる

・そんなアメリカを処方するのはトランプ大統領とシェールオイル
・トランプ当選後、株価が上がっているという事実
・アメリカは石油輸出大国になって財務改善する?
・イランと戦争したい?=アメリカの石油と軍事産業の活況

安部総理が退陣したら日本株は総売り
(2018年9月は注意)
なぜなら次の総理候補は財政再建論者ばかりで
これでは確実に増税方向になり、景気低迷にさせるから
・もし安部総理が再選したら日経4万円台突破もあり得る

・世界にだぶつく余剰マネーは利を見込めるところへ流れ込む
・アメリカの長期国債の金利は上昇中
(日本はほぼゼロ、ヨーロッパでも1%前後)
・トランプ政権が続くのなら、アメリカダウはまだ天井知らず
・1ドル=125円の円安が進むかも?

注意:彼の推奨する個別銘柄は各自でチェックして下さい
私のおすすめは名古屋セントレックス上場のOKwave(3808)です。

・ビットコインはまだ少年期(過渡期)
・2019年に青年期に入る
・2018年はまだ低迷から脱出できない
(皆が総悲観にならないと大底を打たないので)
・低迷期が長ければ長いほど、上がった時すごく暴騰する

菅下さんはビットコインに肯定的です。
なぜなら誕生間もなかった頃のIT株に似ているから。

私がこの本を読んだ今の感想です。

・ドル円相場はドル買い(BUY)をメインにする
・日本株は9月までは短期売買でする
・アメリカ株は下がったら買いで1年以上保有する
(銘柄は世界的企業のみに)
・ビットコインは遊びのお金で買ってみる
(私も少し保有してます)

彼は世界経済や株式に悲観していない。
儲けられるチャンスはいつだってある。
絶えざる勉強をし、利殖を心がけていれば、
誰でも資産を築くことができると言っている。
私も同じです。
リーマンショック時だって儲けた会社は存在した。
不景気だからこそ儲かった会社もある。

あなたに伝えたい。

もし株価は分からないものだと知っているのならば、
未来も分からないのです。

不透明な時代を生きる我々に肝心なことは
「希望を捨てない」ということ。

あなたが一財産を築く方法は必ずある。
あきらめなかったら。

ソロスと同じく、私も弱気です。

 ジョージ・ソロス, 世界情勢  ソロスと同じく、私も弱気です。 はコメントを受け付けていません。
6月 202018
 

様々な危機をはらんでいる現在、
資金管理だけは徹底して下さい。
すぐ逃げられるように。

(以下記事抜粋)

「大規模な金融危機が近づいている」
世界3大投資家の1人ソロス氏予測

米著名投資家ジョージ・ソロス氏が、
「大規模な金融危機が近づいている可能性がある」
との警鐘を鳴らしている。
米によるイランとの核合意破棄、
勢力を拡大する反EU主義、
ドル高、
新興市場に対する投資家の弱気などがその理由だ。

ほかにも、前金融危機を予言した
スコットランドの歴史学者ニーアル・ファーガソン氏や
経済学者モハメド・エラリアン氏、
「ヘッジファンドの帝王」レイ・ダリオ氏など、
多数の経済界の著名人が
新たな経済危機の予感に懸念を示している。

■米国のイラン核合意離脱が引き金となる?

2018年5月29日、パリで開催された
「European Council on Foreign Relations(ECFR)」
の年次集会に参加したソロス氏は、
合意破棄と欧米の同盟関係の崩壊が、
新興市場の通貨下落など
欧州経済に悪影響をおよぼす可能性を警告し、
「我々は次の大きな金融危機に向かっているかもしれない」と述べた。
(ブルームバーグ2018年5月29日付記事)

米国のイラン核合意離脱は、
合意全体を崩壊させる危険性をはらんでいる。
この合意は2015年に
イラン・米・英・仏・露・中・独の6カ国間で結ばれたもので、
イランに対する経済制裁の一部緩和と
核開発の制限を条件としている。

しかし米国が離脱した場合、
それが引き金となって様々な政治的・軍事的・経済的脅威が
起こり得る可能性が懸念される。
その影響は、同盟国だけではなく、
世界中に広がるかもしれない。

■欧州で吹き荒れる反EU勢力

一連の反EU的な動きに関して
「誤った方向に動きかねないと懸念していたことは、
すべて誤った方向に進んだ」とコメント。
難民問題やポピュリストの勢力拡大につながった緊縮政策、
Brexitが示す「領土分裂」などを挙げ
「欧州の存続危機は最早ただの言葉のあやではなく、
過酷な現実だ」と語った。

Brexitを目前に控え、
イタリアでもEU離脱をめぐり
国民の意見が割れている。
今秋に実施される見込みの再選挙は、
EU離脱の是非を問う国民投票の意味合いを持つとの見方が強い。
ドイツでは極右政党
「ドイツのための選択肢(AfD)」が国政進出を果たし、
2017年の仏大統領選では
反EU派のマリーヌ・ルペン氏が支持率を伸ばした。

ソロス氏は、多くの若者がEUを
「自分たちから雇用や約束された将来を奪う敵だ」
とみなしている近年、
「ポピュリストの政治家がこうした若者の憤りを利用し、
反EU党や活動を形成している」と述べた。
(CNN2018年5月29日付記事 )

■ソロス氏が提案するEU崩壊・経済危機回避策

同氏は悲観的な見解を示すと同時に、回避策も提案している。
例えばアフリカの難民問題の対応策として、
第二次世界大戦後、
米国が欧州のために推進した復興援助計画
「マーシャル・プラン」を応用するというものだ。
ソロス氏のアイデアでは、
借入能力の高いEUがアフリカを援助することになる。

すんなりと全加盟国の同意を得られる計画ではないが、
国家の関心よりもEUを維持することへの関心の方が
高いことは間違いない。
しかし「EUは英国が加盟したくなるような連合体へと
一変する必要がある」とも付け加えている。

■新たな金融危機の震源地は中国?

前回の金融危機を予言したスコットランドの歴史学者
ニーアル・ファーガソン氏は、
2018年、米不動産業者ダグラス・エリマンと
英不動産コンサルティング企業ナイトフランクが
共同で発表したレポートで、
「経済危機直後の期間」は終わったとし、
現在は恐らく
「経済危機直前の期間」に移行しつつあると述べた。

前回の金融危機から早々と回復したことが、その理由である。
中央銀行、特に連邦準備銀行が応急処置として投入した
ゼロ金利政策や量的緩和政策が功を成し、
市場は素早く金融危機のダメージから回復した。
そのため、だれもが「前金融危機は悪い夢だった」と
記憶から消そうとしている印象すら受ける。

しかし一足先に利上げに踏みきった米国を筆頭に、
EUでも利上げを示唆する動きが目立ち始めている。
市場に優しい環境が、徐々に変化しつつあるのは確かだ。

同氏は次の金融危機の震源地が中国になるとみており、
中国の熱心な信用創造がなければ、
世界経済は今よりはるかに過酷な状況に陥っていたと主張している。
ここで焦点が当たるのは、突然不動産市場が低迷した場合、
「中国の銀行はそれに耐え得る資本を十分に備えているのか」である。
この点については、既にIMF(国際通貨基金)が疑問を唱えている。
(オブザーバー2018年3月22日付記事)

■ダリオ氏、エラリアン氏は2019年後半と予想

ソロス氏は次の金融危機がいつ訪れるかについては言及していないが、
2019年説を唱える著名投資家や経済学者間が多い。

世界最大のヘッジファンド、
ブリッジウォーター・アソシエーツを率いるレイ・ダリオ氏が
「2019年後半から景気後退に陥る」と予測し、
220億ドル相当の大手欧州企業株を
ショートポジションで積み上げていることも、
2018年2月に報じられている。

ダリオ氏の懸念は、
史上空前の規模にまで拡大した所得格差、
欧米を中心に拡大するポピュリズム、
先進国における生産性の低下などだ。
(フィナンシャルタイムズ2018年2月16日付記事)

オバマ前大統領のアドバイザーに任命された著名エコノミスト、
モハメド・エラリアン氏も同様の懸念から、
2017年5月、根本的な方向転換を行わないかぎり
「2年以内に経済危機が訪れる」と警告した。
(ガーディアン2017年5月13日付記事 )

こうした予想が現実のものとなるかとりこし苦労で終わるか、
現時点では謎につつまれている。
前金融危機から10年以上が経過した今、
市場が警告に耳を傾けるべき時がきているのかもしれない。
(アレン・琴子、英国在住フリーランスライター)

【ZUU online】

韓国企業の仮想通貨への取り組みはマジレベル。

 仮想通貨  韓国企業の仮想通貨への取り組みはマジレベル。 はコメントを受け付けていません。
6月 192018
 

私はFXでガンガン稼いでいるある男性をフォローしている。

その人が韓国と日本の仮想通貨のレベルは
メジャーリーグと草野球くらい違うと言う。

これが意味するのは、
韓国はいずれ仮想通貨(暗号通貨)を受け入れて
普及していくだろうと考えている企業があるということ。
でなければお金にならない研究に資金を入れ込むわけがない。

私はプログラミングなどの専門知識がないので、
仮想通貨のレベルを上げることができませんが、
仮想通貨を買って保有することくらいで貢献してます。

仮想通貨は絶対に世界で普通に認知されるようになる。
ありとあらゆるところにブロックチェーン技術が使われる。
私もその韓国企業と同様にマジで信じてます。

IT革命の次はブロックチェーン革命が来る。
GoogleやFacebookなどの大企業も安泰ではない。
10年後どうなるのだろう?

今ビットコインが70万円台です。(6月19日時点)
私は断然買いだと思う。

仮想通貨は浸透しつつある。

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5月 262018
 

俳優・タレントの保阪尚希さんの本です。

この方は通販で健康食品や料理グッズを売っていて、
さらに中東で資源関連事業や都市開発も行なっている
やり手のビジネスマンです。

その彼が言っている。

「仮想通貨で決済するのが当たり前になっている」と。

なぜなら日本円を送金する手続きは面倒だし、
日本円はローカル通貨なので
1度米ドルに変換してから決済しないとダメだから、
それならば国際的に金融商品として通っている
仮想通貨で決済した方が楽だから。

送金スピードは早いし、
手数料はほぼかかりません。
値動きが激しい(ボラティリティが高い)の難点ですが、
日本円なんて通用しないので
それならばビットコインの方がマシだということでしょう。

私も彼と同じく
仮想通貨(暗号通貨)は今後どんどん普及すると思う。

だから強気の買いでOK。